2022-11-21 (New)

本ページでは、ジリカの基本情報と価格推移についてご紹介いたします。
基本情報
ジリカが誕生した背景には、2016年にジリカの共同創業者Prateek Saxena氏を中心にシャーディングに特化したブロックチェーンに関する論文が発表されたことにあります。
シャーディングは、データベースの負荷を分散させる手法の1つです。
このシャーディングアーキテクチャを取り入れたジリカネットワークを開発するため、2017年にZilliqa Researchが法人化されました。
ジリカはシャーディング技術を用いることにより、トランザクションを並列に処理することでブロックチェーンの拡張性を高めており、処理能力の高さが特徴の1つになっています。
また、ジリカでは、スマートコントラクトの安全性について正式かつ容易に検証することを目的とした独自のスマートコントラクト開発言語Scillaが使用されています。
Scillaはプログラムのバグを生みにくい、表現方法がある程度抑えられた関数や構文になっており、プログラムコードを実行せずに検証可能な安全性に特化した言語と言えます。
ジリカのメインネットは2019年にリリースされ、その後ジリカのエコシステムは拡大しており、2022年開始時点で195のプロジェクトと連携しています。

近年では、eSports、ブロックチェーンゲーム、メタバースの分野に力を入れています。
2022年9月には、ジリカブロックチェーン上でシューティングゲームWEB3WARがリリースされました。現在はWindows限定でβ版がプレイできます。

また、DappRadar によると、2022年11月9日時点で、「Gambling」に関するアプリケーションについてEthereum 483個、EOS 303個、Zilliqa2個となっており、ZILプラットフォームにおけるギャンブルに関連するアプリケーション数は相対的にも限定的となっています。
ジリカ(ZIL)
ジリカネットワークで流通するネイティブトークンがジリカ(ZIL)です。
ネットワーク上での取引の処理やスマートコントラクトの実行に使用されます。
※2022年11月9日時点(CoinMarketCap)
【時価総額】508億9,791万1,857円
【時価総額ランキング】第91位
【発行可能上限】21,000,000,000 ZIL
【コンセンサスアルゴリズム】Practical Byzantine Fault Tolerance(pBFT)及びProof of Work(PoW)
循環供給量とステーキング割合

【循環供給量】約16,951,288,547 ZIL
【ステーキング総量】約5,763,438,106 ZIL
2022年11月9日時点で、ZILの循環供給量のうち34.3%がステーキングされています。
価格推移
【発行開始~】

ZILの終値ベースでの史上最高値は2021年の5月6日で、25円を超えました。
当時、米企業のビットコイン(BTC)保有や、米大手暗号資産取引所コインベースのナスダック市場上場といった暗号資産市場にポジティブな材料により、ビットコインを中心に市場全体が上昇していた背景がありました。
【2022年】

ZILの終値ベースでの年初来高値は、2022年4月1日の22.30円です。
韓国の暗号資産取引所を中心に取引高が増加し、OKCoinJapanの取扱い銘柄では、ZILやIOSTと一部のアルトコインが高騰した背景がありました。
暗号資産の購入方法
OKCoinJapanアプリで暗号資産を購入する方法には、取引所と販売所形式があります。
トップ画面

取引所での購入方法
1. 画面下メニューの「取引所」をタップします
2. 購入する暗号資産を選択します
3. 注文方法を選択します(注文方法に応じて、金額・数量を指定します)
※取引口座残高を使用します
4. 最後に「購入」をタップします


販売所での購入方法
1. 画面下メニューの「販売所」をタップします
2. 購入する暗号資産を選択し、「購入」をタップします
3. 金額を指定します
※入出金口座残高を使用します
4.「確認」をタップし、最後に注文明細の内容が正しければ「確定」をタップします



■注意事項 ・本資料は、一般的な情報提供を目的に作成されたものであり、暗号資産取引の勧誘や特定の暗号資産の推奨を目的としたものではありません。暗号資産取引を行う場合には、当社ホームページ、契約締結前交付書面をはじめ各種交付書面等をご確認いただき、ご自身の判断と責任において行われるようお願い致します。 ・本資料に使用されているデータは、複数の参照先を元にした過去の実績または作成時点の分析であり、マーケット環境の見通しを保証するものではありません。また、税金、手数料等は考慮しておりませんので、実際の運用状況・成果を示すものではありません。 ・本資料は、作成時点で当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではなく、将来予告なしに変更される場合があります。また、本資料の情報によって生じたいかなる損害についても、当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。 ・本資料に掲載された知的財産権、その他一切の権利は当社または権利者に帰属するものであり、本資料の情報をご自身のためにのみ利用するものとし、第三者への提供、再配信、転載、配信、配布、譲渡、又はこれらに類する行為を行うことはできません。 ・URLクリックで遷移するサイトは当社が運営するページではなく、外部のサイトとなります。