OKCoinJapan（暗号資産取引所）にて、2021年6⽉に取り扱いを開始した仮想通貨（暗号資産）『オーケービー（OKB）』
本ページでは、OKBのコンセプトをはじめ、OKEx（OKX）のエコシステムをご紹介いたします。
OKB コンセプト
『オーケービー（OKB）』は、グローバル展開する暗号資産取引所OKX（オーケーエックス）の暗号資産（トークン）です。
OKBは、OKX内およびOKXエコシステム内の様々なシナリオで使用でき、OKXのグローバルビジネスおよびグローバルエコシステムのあらゆる種類のアプリケーションに適用され、OKXのエコシステムサポートの重要なハブとなります。
【発行開始】2019年4月26日
【時価総額】976億5,814万0,067 円
【時価総額ランキング】第69位(2022年5月18日) ※CoinMarketCap参照
【発行状況】OKBはユーザー獲得を目的として初回発行時に300,000,000枚を発行しています。また、当初予定されていた発行可能な残りの700,000,000枚については、OKBの価値保全のために追加発行を行わないことが発表されています。
OKBは、イーサリム（Ethereum/ETH）ブロックチェーンを利用して発行・移転をする分散型デジタル資産であり、トークン（ユーティリティトークン）に該当します。イーサリアムブロックチェーンのトークン規格ERC-20で作られています。
また、OKBは、暗号資産取引所OKXによって発行されたことから、取引所トークンとも言われています。
取引所トークンの特徴として、Burn（バーン）※日本語では焼却
が導入されているケースが挙げられます。
焼却とは、取引所が市場に流通しているトークンを定期的に買い戻す、すなわち循環供給量を減らすことで、希少性を上げ、通貨価値の安定を図っています。
OKBでは、現在3ヶ月周期でバーンが実施されており、2022年5月18日時点で計15回のバーンが行われています。
OKX エコシステム
OKXプラットフォームにおける主な利用目的
1. 取引手数料の割引
OKXで取引を行なった場合、OKBの保有量に対応した取引手数料の割引を受けることができます。
2. OKXにおけるIEO（OKXジャンプスタート）への参加
OKBはOKXジャンプスタートで使用できる唯一のトークンです。
また、30日間の平均OKB保有量または1日の最小保有量に基づいて割り当て係数が付与されます。
すなわち、平均保有量が多いほど、OKXジャンプスタートで購入できる割り当て量が大きくなります。
3. OKB貯金
OKX貯金は、ユーザーがトークンを自由に入出金できるサービスで、入金することで一定の利息を得ることができます。
2021年6月9日時点でOKBを含む100を超える通貨が対応しています
4. 少額残高のOKBへの変換
少額残高をまとめてOKBに変換することができます。
OKXで取り扱われているトークンは全てOKBに変換することが可能で、また変換回数に制限はありません。
5. OKBトレーディング
・OKB marginトレーディング（証拠金取引）
・OKX DEXトレーディング（分散型取引所取引）
・C2C取引 – OKB保有者は、OKBをロックする（ブロックチェーン上に預ける）ことにより、C2C市場の指定販売者等に申請できます。
ユースケース
OKBは、暗号資産専用ショッピングサイト「cryptomall」の他、ECサイト、ホテル予約、航空サービス、デジタルアート、dApps（ブロックチェーン技術を用いたサービス – ゲームなど）と、様々なシーンでご利用いただけます。
OKB取扱いプラットフォーム
OKCoinJapanでは、2021年6⽉にOKBの取り扱いを開始いたしました。
今後もOKBに関する最新情報やキャンペーン情報をお届けしていきますので、よろしければnoteやTwitterのフォローをお願いいたします。
■注意事項 ・本資料は、一般的な情報提供を目的に作成されたものであり、暗号資産取引の勧誘や特定の暗号資産の推奨を目的としたものではありません。暗号資産取引を行う場合には、当社ホームページ、契約締結前交付書面をはじめ各種交付書面等をご確認いただき、ご自身の判断と責任において行われるようお願い致します。 ・本資料に使用されているデータは、複数の参照先を元にした過去の実績または作成時点の分析であり、マーケット環境の見通しを保証するものではありません。また、税金、手数料等は考慮しておりませんので、実際の運用状況・成果を示すものではありません。 ・本資料は、作成時点で当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではなく、将来予告なしに変更される場合があります。また、本資料の情報によって生じたいかなる損害についても、当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。 ・本資料に掲載された知的財産権、その他一切の権利は当社または権利者に帰属するものであり、本資料の情報をご自身のためにのみ利用するものとし、第三者への提供、再配信、転載、配信、配布、譲渡、又はこれらに類する行為を行うことはできません。