暗号資産『ビットコイン（BTC）』とは？初心者向け徹底解説

OKJ（暗号資産取引所）にて取り扱いのある仮想通貨（暗号資産）『ビットコイン（BTC）』
本ページでは、ビットコインの基本情報から、誕生の歴史、技術的特徴、価格推移、エコシステム、そしてOKJでの購入方法まで詳しくご紹介いたします。

概要

目次非表示

BTC（ビットコイン）とは？【基礎知識】
BTCの価格・チャート
ビットコインの技術的特徴
ビットコインのユースケース・エコシステム
BTCの採用事例
BTC/JPYの購入方法【OKJ】
よくある質問（FAQ）
ビットコインの今後
BTCのメリット・デメリット
まとめ

BTC（ビットコイン）とは？【基礎知識】

ビットコイン（Bitcoin/BTC）は、2008年10月に「サトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）」と名乗る匿名の人物（またはグループ）が発表した論文「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」に基づいて開発された、世界初の分散型デジタル通貨です。Bitcoinはネットワーク名、BTCはネットワーク上の通貨名を表しています。

2009年1月3日、最初のブロック「ジェネシスブロック（Genesis Block）」が生成され、ビットコインネットワークが正式に稼働を開始しました。このジェネシスブロックには「The Times 03/Jan/2009 Chancellor on brink of second bailout for banks」という英国紙タイムズの見出しが刻まれています。

ビットコインの設計理念は、中央管理者に依存しない分散型決済システムの構築、二重支払い問題の解決、そしてプライバシーと透明性の両立にあります。これらを実現するため、取引履歴を分散的に記録・検証するブロックチェーン技術を基盤として構築されています。

ビットコインの発行上限は2,100万BTCとプログラムで厳密に定められており、この希少性がインフレへの耐性を生み出しています。また、発行上限が定められ、供給量が制限されている点が金（ゴールド）の希少性と類似することから、「デジタルゴールド」と呼ばれることがあります。

ブロックチェーン上に新しいブロックを追加する際に必要となる暗号資産のトランザクションの合意形成には「コンセンサスアルゴリズム」と呼ばれる仕組みが使われます。コンセンサスアルゴリズムとは、中央管理者がいないネットワークで参加者全員が同じデータを正しいと認め合うためのルールです。ビットコインではProof of Work（PoW）が採用されています。ブロックチェーン上の有効なトランザクションを集約してブロックを構築し、計算によってブロックを生成するプロセスは、マイニング（採掘）と呼ばれています。マイナー（採掘者）とは、この計算作業を行う参加者のことで、世界中のマイナーが計算競争を通じて新しいブロックを生成・検証します。ブロック生成時間は約10分、最小単位は1 satoshi（0.00000001 BTC）です。

BTCの価格・チャート

ビットコインは暗号資産市場において時価総額ランキング第1位を維持しています。現在の流通供給量は約1,998万BTC（最大供給量2,100万BTCの約95%）で、残りの約102万BTCは2140年頃までに段階的に発行される予定です。

ビットコインの価格は、2009年の誕生時にはほぼ無価値でしたが、2010年5月22日に初の商取引（ピザ2枚＝10,000 BTC）が成立。その後、2017年に約230〜240万円、2021年に約770万円、2024年1月の米国現物ETF承認後にさらなる上昇を見せ、2025年に約1,800万円と史上最高値を更新しました。

ビットコインの技術的特徴

ブロック生成の目安は約10分で、ネットワーク手数料はBTCで計算され、最小単位はsatoshiです。

ビットコインの最も重要な技術的特徴の一つが「半減期（Halving）」です。約4年ごと（21万ブロックごと）にマイニング報酬が半分になる仕組みで、これまでに4回の半減期が発生しています。

第1回半減期は2012年11月28日に実施され、報酬が50 BTCから25 BTCに減少。第2回は2016年7月9日（25→12.5 BTC）、第3回は2020年5月11日（12.5→6.25 BTC）、そして直近の第4回は2024年4月20日に実施され、現在の報酬は3.125 BTCとなっています。次回の半減期は2028年頃を予定しています。

また、ビットコインは継続的な技術改善が行われています。2017年8月24日にはSegWitが有効化され、2021年11月14日にはTaprootアップグレードが実施されました。

SegWit（Segregated Witness）では、取引データから署名部分を分離することでブロック収容量が40〜70%増加し、手数料削減とLightning Networkの技術基盤を整備しました。Taprootでは、Schnorr署名により複数署名を1つに集約することが可能になり、プライバシーの向上とスマートコントラクトの効率化を実現し、Ordinals（ビットコインNFT）の技術基盤にもなっています。

ビットコインのユースケース・エコシステム

ビットコインの主なユースケースは「デジタルゴールド」としての価値保存です。発行上限が厳密に定められているため、インフレヘッジ資産として機関投資家からも注目されています。

近年注目されているのがLightning Networkです。これはビットコインのレイヤー2ソリューションで、ほぼ即時かつ極めて低コストでの少額決済を実現します（通常のネットワーク条件下では1円未満の手数料となる場合が多い）。例えば、ビットコインネットワークでの送金では数百〜数千円の手数料で10分以上かかりますが、Lightningなら1円未満の手数料で数秒のうちに決済できます。

【決済・ATM利用】世界では約40,000台のビットコインATMが稼働しており、約83%が北米に集中。エルサルバドルでは法定通貨採用に伴い250台以上のATMを設置。決済面では米Steak ‘n Shakeが2025年にLightning決済を導入し手数料を約50%削減、日本でもビックカメラが早期から対応しています。

2023年にはOrdinalsプロトコルが登場し、ビットコイン上でのNFT作成が可能になりました。さらに、2023年3月にはBRC-20トークン規格が発表され、ビットコイン上での代替トークン発行も可能になりました。

具体例として、Bored Ape Yacht Club（BAYC）で知られるYuga Labsが300点限定のジェネレーティブアート「TwelveFold」をビットコイン上で発売し、24時間で約22億円を売り上げました。BRC-20では「ORDI」トークンが代表的で、現在は海外の主要取引所に上場しています。

BTCの採用事例

近年、先進国の上場企業が財務戦略としてBTCを購入する「暗号資産トレジャリー企業（DAT: Digital Asset Treasury）」が増加しています。

企業による大規模保有の代表例が米Strategy社（旧MicroStrategy、2025年2月社名変更）です。2026年2月時点で約71.5万BTCを保有する世界最大の上場企業保有者となっています。

国家レベルでは、エルサルバドルが2021年9月7日に世界で初めてビットコインを法定通貨として採用しました。

2024年1月10日には、米国証券取引委員会（SEC）がビットコイン現物ETFを承認し、BlackRock、Fidelityなど11社のETFが取引を開始しました。

【日本企業の動向】東証上場のメタプラネット社はアジア最大級の法人BTC保有者として注目されています。bitcointreasuries.net によると、2026年2月時点での保有量は35,102 BTCで、世界の上場企業ランキングで第４位となっており、2026年末までに100,000 BTCの保有を目標としています。