本ページでは、トロン（TRX）の基本情報をはじめ、トロンのロードマップやトロンのエコシステムをご紹介いたします。
基本情報
トロン（TRX）とは？
TRXはトロンネットワークのネイティブトークンで、Justin Sun（ジャスティン・サン）氏が設立したTRON財団（TRON Foundation Limited）によって、2017年8月に発行されました。
ジャスティン・サン氏は、元Rippleで中国大手アリババグループの創業者でもあるJack Ma（ジャック・マー）氏のビジネススクール「湖畔大学」の第一期生に選出された実績があります。現在は、グレナダ国の世界貿易機構（WTO）常駐代表に就任しています。
トロンは、2018年6月にメインネットがリリースされました。少ないコストで、毎秒2,000件のトランザクション処理能力を持つ高速なネットワークで、DeFi・ストレージ・NFT・ゲームなどを含む統合された分散型アプリケーション（dApps）エコシステムを有しています。トロンは、クリエイターやデザイナーといったコンテンツ提供者が利益を得られるプラットフォームを目指しています。
トロンの誕生秘話をはじめ、TRON DAO Reserveが管理するステーブルコインについては、以下の動画でジャスティン・サン氏が詳しく紹介しています。
時価総額
※2022年8月3日時点（CoinMarketCap）
【時価総額】8,355億1,947万7,712円
【時価総額ランキング】第16位
循環供給量とステーキング割合
【循環供給量】約924億2,224万TRX
【ステーキング総量】約445億6,890万TRX
2022年8月3日時点で、TRXの循環供給量のうち43.94%がステーキングされています。循環供給量に占めるステーキングされたTRXの割合は、2020年1月から約2倍に上昇しており、これはTRXが暗号資産の流通量を減らす仕組みであるバーン（焼却）を採用していることとも関係しています。
焼却量と発行量
焼却の目的は、暗号資産の流通量を減らすことにより、1枚あたりの価値を高めることにあります。TRXは一日あたり約600万TRXを焼却しており、2022年は明らかに焼却量が発行量を上回っています。
トランザクション処理件数
TRXのトランザクション処理件数は、デイリーで約400～500万件（約100億ドル）と、メインネットローンチ当初と比べて、処理件数・処理金額ともに大きく伸びています。
コンセンサスアルゴリズム
【コンセンサスアルゴリズム】Delegated Proof of Stake（DPoS)
コンセンサスアルゴリズムには、投票により委任された承認者が取引履歴を管理し、ブロックを承認する仕組みである「Delegated Proof of Stake（DPoS)」が採用されています。
このブロック生成者の選出に際しては、ユーザーがTRXをロックすることで比例した票を得ることができ、それを用いた投票を通じてブロック生成者が選出されます。
得票数の上位27アカウントがブロックの作成者（取引の記録者）となり、スーパー代表（SR）と呼ばれています。SRは6時間毎に選挙で選ばれることから、自浄作用により不安定なブロック作成者は排除される仕組みとなっています。
TRX価格推移
【発行開始～】
TRXの史上最高値は20円を超えており、ビットコイン（BTC）が2017年当時で史上最高値を付けた2017年12月8日から約1ヶ月後でした。
2018年1月10日に、Twitterやmediumで、トロンが中国大手動画配信サービスBAOFengと提携したことが公表されたことも話題となりました。
【2022年】
上記は、暗号資産TRX、BTC、XRP、ETHの2022年の騰落率を表しています。
暗号資産市場が大幅に下落した中、トロンのブログチェーン上にアルゴリズム型ステーブルコイン USDD が4月22日発表され、5月5日にはローンチに至ったことで、TRXの価格は比較的安定して推移しています。
TRONのロードマップ
トロンは、ホワイトペーパーや開発資料でロードマップを公表しています。ロードマップは10年計画となっており、6つの段階に分けられています。
2017年8月〜2018年12月
【Exudos】 ユーザーが無料でデータのアップロード・保存・配布を行えるプラットフォームを提供する
2019年1月〜2020年6月
【Odyssey】 コンテンツ提供者が著作権を保有し、利益を得られる報酬システムを構築する
2020年7月〜2021年7月
【Great Voyage】 コンテンツ提供者がトークンを発行できる仕組み（Personal ICO）に向け、報酬体系や管理における課題を解決する
2021年8月〜2023年3月
【Apollo】 コンテンツ提供者がトークンを発行できる仕組み（Personal ICO）を構築し、実用化における課題を解決する
2023年4月〜2025年9月
【Star Trek】分散型オンラインゲームプラットフォームを構築する
2025年4月〜2027年9月
【Eternity】 ゲーム開発のための資金調達（クラウドファンディング等）や投資家がゲームに投資できる環境を構築し、分散型オンラインゲームプラットフォームを発展させる
TRONの強力なパートナー
トロンは韓国大手「Samsung」、暗号資産トレーディングプラットフォーム「Poloniex」など名立たるパートナーとの提携を行っています。
2018年には、TRON財団によって、P2P型のファイル共有・ストレージプロトコル「BitTorrent」が買収されました。BitTorrentは、2020年に中国大手「Huawei」と提携し、Huaweiモバイルサービスのアプリに追加されたため、億単位のHuaweiユーザーがアクセスできるようになりました。
Samsung提供のGalaxy StoreでトロンのdAppsが取り扱われたり、世界最大のアンドロイドメーカーHuaweiでBitTorrentが取り扱われたりと、トロンネットワークを利用するユーザーがさらに増えていくことが期待されています。
TRON dApps
Sun.io ＆ SunSwap
SunSwapはトロンのdAppsで、分散型取引所（DEX）として機能しています。
DEXの預り資産を表すTotal Value Locked（TVL）は＄794.74Mと大きく、トロンの中でも代表的なdAppsです。
SunSwapでは、AMMと呼ばれる自動マーケットメーカーの仕組みにより、予め預けられた流動性プールを介して、暗号資産の交換、すなわちスワップ（Swap）を行うことができます。
Sun.ioではステーブルコイン（USDT、USDD、USDC、TUSD、USDJ）やトークン（SUN、NFT、BTTなど）のイールドファーミング（Yield Farming）を行うことができ、SUNトークンの流動性マイニングを行うことで、veSunトークンを得ることができます。
veSunトークンの保有者は、ステーブルコインプールの取引手数料50％割引といった報酬が受けられます。
APENFT
APENFTは、一流アーティストとブロックチェーンの架け橋となり、NFTアーティストの成長をサポートすることを目的に設立されたNFTプラットフォームです。
APENFTでは、安価なガス代でNFTの取引を行うことができることが特徴です。
限定10,000体ミントされたジェネシスNFTを保有することで、「APENFT VIP Club」に参加することができ、トロンのエコシステム上のプロジェクトに関するホワイトリストの特典などが受けられます。
APENFT （NFT）は、プラットフォームで使用されるネイティブトークンです。 OKCoinJapanでは、TRX保有者に対するAPENFT（NFT）エアドロップへの対応を実施していますので、こちらからスナップショットのスケジュールをご確認ください。
その他
トロン公式として初のレンディングプラットフォーム「JustLend」も代表的なdAppsの1つです。
dapp.com によると、2022年8月3日時点で、ギャンブル関連のDappsが複数確認されていますが、1日あたりの取引量は約$1.1K程度でした。TRXの1日あたりのDappsのトランザクションボリュームについては3,646,160,896TRX（$2.5億相当）であり、トロン全体に対してギャンブルアプリケーション取引率は0.0004％であることからも、与える影響は小さいと考えられます。
暗号資産の購入方法
OKCoinJapanアプリで暗号資産を購入する方法には、取引所と販売所形式があります。
トップ画面
取引所での購入方法
1. 画面下メニューの「取引所」をタップします
2. 購入する暗号資産を選択します
3. 注文方法を選択します（注文方法に応じて、金額・数量を指定します）
※取引口座残高を使用します
4. 最後に「購入」をタップします
販売所での購入方法
1. 画面下メニューの「販売所」をタップします
2. 購入する暗号資産を選択し、「購入」をタップします
3. 金額を指定します
※入出金口座残高を使用します
4.「確認」をタップし、最後に注文明細の内容が正しければ「確定」をタップします
■注意事項 ・本資料は、一般的な情報提供を目的に作成されたものであり、暗号資産取引の勧誘や特定の暗号資産の推奨を目的としたものではありません。暗号資産取引を行う場合には、当社ホームページ、契約締結前交付書面をはじめ各種交付書面等をご確認いただき、ご自身の判断と責任において行われるようお願い致します。 ・本資料に使用されているデータは、複数の参照先を元にした過去の実績または作成時点の分析であり、マーケット環境の見通しを保証するものではありません。また、税金、手数料等は考慮しておりませんので、実際の運用状況・成果を示すものではありません。 ・本資料は、作成時点で当社が信頼できると判断した情報を基に作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではなく、将来予告なしに変更される場合があります。また、本資料の情報によって生じたいかなる損害についても、当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。 ・本資料に掲載された知的財産権、その他一切の権利は当社または権利者に帰属するものであり、本資料の情報をご自身のためにのみ利用するものとし、第三者への提供、再配信、転載、配信、配布、譲渡、又はこれらに類する行為を行うことはできません。